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インドの教育システムと英語スピーカーの関係性に迫る

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インドの憲法では15歳までが義務教育とされており、すべての国民が等しく教育を受ける権利があるとされている。インドでは幼稚園の年少、年長があり、そのあとに小学校が1年から5年まで。中学校が6年から10年まで。中学上級が11年から12年になります。その後大学へと進学します。日本のシステムとは異なるのが見てとれます。

しかし、インドの憲法では義務教育と定められているものの、貧しい地方の農村部では初等教育ですらまともに受けられない人が数多くおり、一度入学した子供でさえも半数は卒業を前にして退学してしまうと言われている。さらに農村部では女性に教育は必要ないと考えている親が多く、女性の就学率、進学率がかなり低いのが現状である。

公立の学校は授業がローカルの言葉なのに対し、私立の学校ではすべて英語で授業が行われている。これはインドの教育において、所得格差によって、学習レベルにも大きな差があいてしまう。この教育格差こそが、インドにおける英語スピーカーの割合に大きく影響しているものと考えられる。

実際にどれくらいのインド人が英語を話すことができるのか

ここインドにおいては、英語はヒンディー語に次ぐ準公用語として英語が定められている。そのためインドでは英語が日常的に話されている。実際のところ、インドでは食品の詳細ラベルや、医療のインストラクション、道路標識は基本的に英語で記載されている。政府から発行されるドキュメントはもちろん英語で表記されている。インドでは多くが英語で表記されているため、言葉によって生活に困ることはほとんどない。

レストランで働いている人はレストランでの顧客対応に困らない程度の英語を話せるし、スーパーで働く人はそこでのお客様をガイドする程度の英語力を備えている。インドでのオートリキシャ(3輪自動車のタクシー)のドライバーも、業務に困らない程度の英語力を備えていることが多い。ただし、これは学校で英語を学習したというよりかは、業務にするにおいて、英語を学んでいた方がインド人だけでなく、我々外国人を集客するためといったビジネス寄りの観点で英語を自主的に学んだ人が多いように思える。

というのも上記で挙げた職業を生業としているインド人は比較的カーストの低い人が多い。彼らは貧困がゆえそもそも学校には行くことができないか、もしくは公立の学校でローカルの言語(北インドならヒンディー語)で学んでいた人が多い。そのため、業務において必要な英語はなんとか習得しているが、業務外であれば、英語を使って会話できないインド人が多いのが現状である。彼らは基本的な英単語に関しては知っているが、本当に英語が話せるというわけではない。

また、インドのビジネスの世界では、基本的に社内共通語は英語である。そのため、インドでは中国のようにビジネスにおいて中国語を覚える必要はなく、英語さえできれば社内でコミュニケーションをとることが可能なのである。

実際にインドで英語が話せる人は全体の10%、約1億人ほどといわれている。インドの人口に対してであれば、10%は少なく感じるかもしれないが、今やインドでは世界でもアメリカに次いで2番目に多い英語話者人口と言われている。

最後に

実際インドには英語を話せる人がどれくらいいるのか大体のイメージをつかめたのではないだろうか。普段我々が接するインド人は英語を話せる人がほとんどである。それはちゃんとした教育を受けている証である。だが、一方でちゃんとした教育を受けていないがために、文字を書くことも読むこともできない人もいる。それでもなお、英語スピーカーは1億人を超えているのだから驚きである。さすがは人口大国インドである。今後インドにおいて、現存する教育格差に対してどのように解決策を見出し、未来を担っていくだろう今の若者にどのようにして教育を提供するのか、今後の動向が注目される。

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